【教育費っていくら貯金すればいい？】教育費に必要な費用を貯めるための3つの工夫

あなたのご家庭では教育費の貯金は

されていますか？

子供の教育費は「1000万円は必要」と

言われていますが実際いくらかかるか

ご存知でしょうか？

そこで今日は、最新の相場の費用と

貯蓄はどのくらい必要なのかを

お話していきします。

子供が生まれると今まで必要なかった

「教育費」を考えなければいけません。

親としては頭が痛くなるところですね。

おじいちゃんとおばあちゃんからの

援助が期待できても、夫婦でお金を

蓄える意識は持たなくてはいけません。

では、実際には大学を卒業までに

どのくらい必要になるのでしょうか？

また、貯金をするにはどのような方法が

あるのかを調べてみました。

1 大学卒業までにかかる子供の教育費の金額
- 1.1 「幼稚園、保育園時代」の貯蓄があまりできない理由
- 1.2 貯蓄ができる時期
2 教育費を必ず貯めていく方法

大学卒業までにかかる子供の教育費の金額

雑誌などでよく取り上げられている

「1000万円は必要」という金額、

果たして本当なのでしょうか？

実際は、あくまでも目安となります。

なぜならこの金額は公立、私立への

進学をいつからするのか？によって

大きく違ってくるからです。

文部科学省などの調査データの金額を

参考にすると以下のようになります。

幼稚園から大学卒業まですべて公立→　約776万円
幼稚園から大学卒業まですべて私立→約2,206万円

うえー！！と驚いてしまいますよね。

「こんな金額を貯蓄なんてできない！」

でも、実際は約20年間かけて負担を

していくことになりますからひと月で

考えれば無理な金額ではありません。

ただ、この金額には習い事の金額や

入学金、授業料は含まれていません。

その分も考慮すると、やっぱり

「1,000万円」はかかるようです。

「幼稚園、保育園時代」の貯蓄があまりできない理由

幼稚園、保育園は公立を希望しても

近所になかったり、抽選にもれて

しまうこともあります。

そうなると、しかたなく私立に行く

ことになることもあります。

これで教育費は大幅に違ってきます。

私立なら、都市圏のなら入学金に

10万～20万円はかかります。

また、毎月3万円前後の保育料を

払うことになります。

幼稚園、保育園にかかる平均の

保育料は「2～5万円台」くらいです。

共働きなら、この金額でもあまり

負担にならないのでは？と漢字ます。

でも子どもの年齢が0～3歳未満の場合、

保育料は高額となって成長とともに

安くなっていきます。

また、認可保育園は世帯収入とともに

保育料がアップします。

収入金額が多かれば多いほど

高額な保育料を払うことになります。

無認可保育園はさらに保育料は上がって

1人月10～15万円かかることもあります。

これでは、ママが働きに出たとしても

すべて保育料に消えてしまうことも

ありえますよね。

なんだか「働き損」しているような

気がしてなりません。

貯蓄ができる時期

すべて公立で進学した場合、小学校、

中学校の授業料はあまりかかりません。

この時期こそ、貯蓄できるチャンスと

言えます。

ただ、この時期は子供の習い事も

増えていきます。

親心としてはこう思うでしょう。

「子供がやりたいことはすべてやらせてあげたい」

でもここは、将来のことも考えて

最低限の習い事に抑えましょう。

「10年後」を見据えてじっくりと

考えることをおすすめします。

教育費を必ず貯めていく方法

それでは具体的に貯蓄していく方法を

お話ししていきます。

先取り貯蓄

あまったら貯蓄するのではなく、

先に貯蓄すれば自然と貯蓄できます。

決まった日に自動で指定した口座から

「定期預金口座」に振り込まれる

「自動積み立て定期」はオススメです。

もし、勤務先で行ってるのなら

「財形貯蓄」制度はぜひ利用しましょう。

家計の見直しを定期的に実行

住宅ローン、光熱費、通信費などの

見直しを行えば節約できるものや

支出を減らせるものは必ずあります。

住宅ローンは、毎月かかるので

減少したらとても家計は助かります。

浮いたお金はすべて貯蓄に回すことが

可能ですよね。

夫婦で定期的に話し合う機会を

設けてみてはいかがでしょうか？

学資保険に加入

教育資金対策として一番みなさんが

考えるのは「学資保険」ですよね？

学資保険は子供の進学時期が満期日で

満期時に契約した教育資金を受け取る

ことができます。

12歳、15歳などでも祝金として

給付金が受け取れる商品もあります。

最近、人気があるのが

「低解約払戻金型の終身保険」です。

これは保険料払込期間中の解約返戻金を

低く抑えられるので、保険料が割安に

なります。

また払込期間終了後の解約返戻金は

支払った保険料総額を上回るように

なっています。

ただし、契約時の年齢、払込期間で

解約返戻金が保険料総額を

下回ることもあります。

保険はいきなり入らずにプロへ相談を

してからがいいですよ。

なぜなら、他社との比較を自分で

するのなんて無理ですよね？

こちらの希望を言えば、ぴったりの

保険を紹介してくれます。

「気に入らないからもう辞めよう」

そんなことをしたら損するだけです。

買い替えが利かないし、長期に必要な

商品ですから慎重に選びましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか？

まだまだ不景気時代は続くのでは？と

考えられます。

当然、収入は増えてはいきません。

「入ってきたお金をいかに貯蓄に回すことができるか？」

これが上手く教育費を蓄えるカギと

なってきます。

家族で協力して、我慢や知恵を絞って

家計のやりくりがうまくできるように

することを心がけていきましょう。